東京都高等学校吹奏楽コンクール
実　　施　　規　　定
　
　
東京都高等学校吹奏楽連盟
　
　
１． 参加組および人員
　
① 参加組をＡ組・Ｂ組・Ｃ組の３組とする。
② 各組の人員は､ Ａ組５０名以内・Ｂ組３５名以内・Ｃ組２０名以内で､各組とも指揮者はこの人員に含まない。
　
２． 参加資格
①
高吹連加盟の高等学校で、その構成メンバーは同一高等学校に在籍し、正規の授業またはクラブ活動として吹奏楽を習得している生徒とする。但し、同一経営学園内の中学校生徒は認める。
また､今大会の出演者は他の部門大会（中学校･一般の大会）に重複しての出場はできない｡
② 同一校で同じ組に２団体以上出場することはできない。
③ 同一奏者が二つ以上の組に重複して出場することはできない。　
④ 課題曲と自由曲は同一メンバーで演奏すること。但し楽器の持ち換えは認める。
⑤ 指揮者は学校長の承認を得た者とする。なお、指揮者が楽器を持って演奏に加わることはできない。また、課題曲・自由曲とも同一人が指揮すること。
⑥ あらかじめ届け出た指揮者が指揮をすること。ただし、やむをえない事情で変更するときは、大会の開始時間までに学校長名による文書で変更願いを提出し、高吹連理事長の承認を受けなければならない。
　
３．
課題曲・自由曲および演奏
① Ａ組では、課題曲→自由曲の順で演奏する。
② 課題曲はスコアに指定された編成を尊重すること。
③ 自由曲は木管楽器・金管楽器・打楽器（擬音楽器を含む）その他スコアに指定　　　された編成で演奏すること。但し電子楽器は使用できない。またＡ組に限りピ　　　アノの使用ができる。
④ あらかじめ届け出た楽曲を演奏しなければ審査は受けられない。
⑤ 自由曲は著作権法に抵触しない楽曲を演奏すること。著作権の存在する楽曲を　　　編曲して演奏する場合は、事前に著作権者等から編曲の許諾を受けなければな　　　らない。編曲の許諾書はコンクール当日必ず持参していること。なお、同一曲　　　を演奏する上位大会で違反が判明し、失格などの処置となっても、当連盟は責　　　任を負うことができない。　　
⑥ 演奏時間は、Ａ組は課題曲の演奏開始から自由曲の終了まで１２分以内、Ｂ・　　　Ｃ組は届け出た楽曲の演奏開始から終了まで７分以内とする。
⑦ 演奏時間を超過した場合は失格とし、審査の対象としない。なお、演奏時間は　　　当連盟による計時のみ有効とする。
⑧ 出演日・出演会場･出演順は、当連盟が決定する。
　
４． 審査および表彰
① 審査員は原則として、木管楽器･金管楽器･打楽器等の各分野からバランスを考慮して選出する。
② 審査員は、全理事が推薦する候補者の中から理事会において選出し､理事長が交渉･ 委嘱する。
③ 審査員は、Ａ組７名､ Ｂ・Ｃ組５名で行い、Ａ組は課題曲･ 自由曲の「技術」と「表現」各２項目の計４項目について､ Ｂ・Ｃ組は演奏曲の「技術」と「表現」２項目について１９段階で評価する。なおＡ組の評価集計は、４項目それぞれに付けられた最高点と最低点を除いて行う｡
④ 審査員の評価集計結果を３つにグループ分けし、得点の上位から金賞・銀賞・銅賞の３段階に振り分けを行う。なお、グループ分けが困難な場合には、３：３：４の割合を目安として振り分けを行う。　
⑤
東京都吹奏楽コンクール（全日本大会予選）への出場校はＡ組の､東日本学校吹奏楽大会への出場校はＢ組の､それぞれ得点上位校より選出する｡ 同点の場合には、審査員の決選投票を行う。
但し､ Ｂ組の出場校で同時にＡ組にも参加している学校は､ 東日本学校吹奏楽大会への選出対象とはならない｡
⑥ 各賞及び上位大会出場校の決定は､ 上記④⑤に基づき､ 審査員の了解を得て理事長が行う。
⑦ 高吹連コンクール規定諸事項のいずれかに違反していると認められた場合、ま　　　たは高吹連規約の目的に反し、高校教育の場としての品位を傷つけるような行　　　為があった場合は失格とし、審査の対象とならない。また審査の結果について　　　反論・質問・抗議を行なったり、審査員に対して失礼な言動をしてはならない。　⑧　審査結果発表前に違反の事実が判明した場合は、発表の前に学校代表者（顧問　　　等）にその旨を伝える。失格となった学校は表彰式に参加できない。また発表　　　後に違反の事実が判明した場合は､審査の結果を無効とする。
　
５． 付則
① その他､ 開催上の細目については理事会が定める｡
② この規定は理事会の議決により改訂することができる｡
　
平成１２年４月１８日　　一部改定
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　平成１３年３月１５日　　一部改定
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　平成１４年３月１４日　　一部改定
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　平成１５年４月１５日　　一部改定
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　平成１９年３月　２日　　一部改定
　
－　以　上　－
　

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